EV（電気自動車）のメリット・デメリット、導入が進む背景、環境にやさしい理由とは？
走行時に温室効果ガスを排出しないEV（電気自動車）は地球温暖化対策として有効な手段として期待されています。環境に優しくランニングコストも安いとされるEVですが、導入コストの高さや公共用充電設備の少なさなど、デメリットとされる点も存在します。
この記事では、EVの概要やメリット・デメリットなどを紹介します。EVの導入を検討している企業のご担当者はぜひ参考にしてください。
目次
EV（電気自動車）とは
ここでは、EVとは何であるのか、HV/PHVとはどういった点で違うのかといった点について解説しています。
基本的な知識を押さえておきたい方は参考にしてください。
EVとは？ガソリン車との違い
EVとは、いわゆる電気自動車のことであり、「Electric Vehicle」の頭文字をとった言葉です。ガソリン車は車を動かす燃料としてガソリンを使用する自動車ですが、EVはバッテリーに貯めた電気を利用してモーターを回し、走行する自動車です。EVは、広い意味では電気のみで動くバッテリーEV（BEV）と、電気と他の燃料を併用するハイブリッド車（HV/PHV）、水素を燃料として発電し、モーターで駆動する燃料電池車（FCV）が該当しますが、一般的にEVといえばBEVのことを指します。
EVとHV/PHVの違い
EVと混同しやすいものにHV/PHVがあります。HVは、「Hybrid Electric Vehicle」の頭文字をとった言葉です（HEVとも言われます）。HVはエンジンとモーターの両方を動力として車を動かす点が特徴であり、従来のガソリンとエンジンの使用を抑えることで低燃費を実現してくれるエコカーです。また、PHVはプラグインハイブリッド自動車（Plug-in Hybrid Electric Vehicle）のことで、外部から充電可能なHVのことです（PHEVとも言われます）。HVは減速時の回生エネルギーでバッテリーに蓄電しますが、PHVは充電器を使用して充電することも可能です。
HV/PHVは、電気を動力源とする部分はありますが、ガソリンを使用しているので走行時に温室効果ガスを排出します。EVは走行時に温室効果ガスを排出しないため、この点が大きな違いです。
EVとHV、PHV、FCVの違いとは？ハイブリット車と電気自動車はどれほどエコ？
EVの導入が進む背景
昨今では、EVの導入が世界各国で進んでいます。その背景として挙げられるのが、地球温暖化への対応です。温室効果ガスの排出は温暖化の原因の1つとなっているため、排出を抑えるためにEVを導入することは直接的な解決策の一つとして注目されています。
なお、EVは動力源である電気そのものが、火力発電所などで発電する際に温室効果ガスを排出することが指摘されていますが、この点に関しては再生可能エネルギーを活用することで解消できるとされています。
以下の記事では、日本や海外のEVの普及状況について詳しく解説しています。合わせてご覧ください。
EV（電気自動車）のメリット
ここでは、EVを導入するメリットを紹介します。EV導入を迷っている方は、ぜひ判断材料の1つにしてみてください。
環境に優しい
最大のメリットともいえるのが、環境に優しい点です。走行時に温室効果ガスを排出しないため、地球温暖化対策の手段の一つとして有効です。また、排気ガスを排出しないことで人体への影響も抑えることができます。
ランニングコストが安い
ガソリン車の燃料代と比べるとEVの電気代の方が安く、ランニングコストを抑えられる点もメリットの1つです。同じ走行距離の場合、ガソリン車と比較してランニングコストを3分の1程度に抑えることが可能です。
走行音が静かで、加速がスムーズ
ガソリン車の場合、エンジンを動かす際に振動や騒音が発生します。一方でEVの場合、バッテリーとモーターのみで動く仕組みとなっており、ガソリン車ほど走行音は発生しません。また、加速をスムーズに行える点も魅力の1つです。
節税対策になる
EVは節税対策にもなります。具体的には、環境性能割が2025年度まで非課税となります。環境性能割とは、自動車を購入した際の取得価額に基づいて課税される税金のことです。以前までは自動車取得税という名称でしたが2019年10月より現行の名称となっています。なお、自動車の取得価額は以下の計算式で求めることができます。
取得価額＝車の価格 × 0.9 + オプション価格
また、環境性能割だけでなく自動車重量税と自動車税においても減税措置が受けられます（2023年8月現在）。環境に優しいだけでなく、お財布にも優しい点は多くの人にとってメリットです。
イメージアップにつながる
企業がEVを社用車として導入することは、地球温暖化対策やカーボンニュートラルに取り組む企業としてイメージアップにつながります。昨今では企業として環境問題にいかにして取り組むかということが重視されていますが、具体的にどのようにして取り組んで行けばいいのかわからないというケースも少なくないでしょう。そういったときにEVの導入は最も身近で取り組み易い選択肢の一つであると言えます。
以下の記事ではカーボンニュートラルやSDGs実現のために企業がすべき取り組みについて詳しく解説しています。合わせてご覧ください。
カーボンニュートラルとは？企業がすべき取り組みとメリット、SDGsとの関係性について解説
EV（電気自動車）はSDGsにどのように貢献する？
EV（電気自動車）のデメリット
ここまでEVの導入におけるメリットを紹介しましたが、一方でデメリットとされる点もいくつか存在します。
それらをどのように捉えるべきか、具体的に見て行きましょう。
導入コストが高い？
ガソリン車と比べるとEVは導入コストが高いと言われています。まず車両価格自体が高いことに加えて、充電器の設置にもコストがかかるため、導入コストが高くつくイメージを持っている人も少なくないでしょう。
しかし、EVは先ほども触れたように、減税措置が適用されるほか、燃料費もガソリン車と比べると低いため、ランニングコストを含めたトータルのライフタイムコストでみれば、ガソリン車とのコストの違いはそれほど大きくありません。その差は数パーセント程度という試算もあります。
充電に時間がかかる？
EVを利用する場合、充電時間に注意しなければなりません。一般的にEVはガソリン車と比べて満充電までに多くの時間を要します。ただし、それは出先での充電がどうしても必要となった場合の比較です。第2回のコラムでも紹介したとおり、EVの場合は自宅や会社で充電器を保有することができるため、必ずしもガソリン車のように出先で動力源を補充する必要はありません。帰社後、夜間に充電をし、毎朝満充電になっている方が運用上も楽ですし安心ではないでしょうか？とは言え、どうしても遠出が必要で、出先で充電が必要な場合は充電にかかる時間（公共用充電設備の利用は最長30分）や、先に利用者がいる場合の待ち時間も考慮に入れた運行計画を立てなければなりません。
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公共用充電設備が少ない？
上記とも関連しますが、出先で充電をしようとすれば、公共用充電設備の数はまだまだ少ないのが現状です。増加傾向にあるものの、ガソリンスタンドの数と比べると圧倒的に少ないため、不便さを感じることがあるかもしれません。これまでご説明した通り、社用車や公用車として利用の場合、必ずしも出先で充電する必要はなく、会社での充電だけで十分なケースもあります。社用車や公用車としての利用など、用途によっては公共用充電器設備が少ないことは大きなデメリットとはなりません。
知っておきたい「EVの充電」について
EV化を考える上で多くの人が迷うのは「充電」の種類についてではないでしょうか。EVの充電は「パブリック充電」と「プライベート充電」の2種類に分けられます。パブリック充電とは、公共の場に設置されている充電設備を利用することで、料金を支払うことで誰でも利用可能です。主に急速充電器を利用します。一方のプライベート充電は、個人や企業が充電器を専有して使用することです。
プライベート充電であれば、車を使わない時間帯にゆっくり充電できるため、「充電に時間がかかる」「公共用充電設備が少ない」といったデメリットも解消可能となります。プライベート充電ではEV1台につき普通充電器1台の組み合わせが推奨されます。急速充電器を車の台数分用意するには非常に多くのコストがかかりますし（急速充電器の費用は普通充電器の約10倍）、少ない急速充電器で多くのEVを充電するためには、満充電後に都度車両を入れ替えないといけないという運用上の問題が出てきます。
【法人向け】EV充電器の種類を紹介！普通充電器・急速充電器の違い、選び方のポイントとは
以下の資料では、EV充電器の選び方や設備投資・電気料金を抑えるポイントについてご紹介いたします。ぜひご覧ください。
まとめ
今回は、EVの概要やメリット・デメリットなどを紹介しました。EVは地球温暖化対策の手段として有効なだけでなく、ランニングコストが安いなど様々なメリットがあります。車両の用途により、充電方法について十分に検討し、上手に運用することでデメリットも解消可能です。
脱炭素社会の実現に向けて、企業におけるEV導入の動きも始まっています。以下の資料では、EVを社用車として導入する際のノウハウをご紹介しています。社用車のEVへの切り替えにご興味のある方はぜひご覧ください。
社用車EV導入 ガイドブック
本資料では、世界と日本のEVシフトの現状やEV導入の際に考慮すべきポイントをわかりやすくご紹介しています。社用車としてのEV導入をご検討されている企業のご担当者様はぜひご覧ください。
